近年は社員のライフステージに対する企業の理解が深まり、出産・育児・介護などによる休職が取得しやすくなってまいりました。企業に制度として設けられていることで、周りの社員たちからも理解が得やすく、サポート体制を整えてくれるなど、安心して取得できる環境になりました。
しかし、同じ休職であっても「メンタル不調」が理由の場合には、大変デリケートな問題であり、企業としてもどのように対応すれば良いのか、いまだに理解が浅いのが実情です。特に中小企業に関しては、社員数が少ないため専用の相談窓口を設けられておらず、重症化してから相談を受けることになり、かえって回復までに時間を要する結果となっています。また休職時や社会復帰時にも個人のプライベートな内容であることから社内に理由を公表できず、周りの社員たちが困惑してしまうのです。いつの間にかメンタル不調者を“腫れ物”として扱い、悪循環を招くパターンに陥ります。
そこで、これらのフォロー体制については、厚生労働省より職場復帰支援のプログラム例が公開されています。日本では平成27年12月 より従業員50人以上の事業所にストレスチェックを義務づけました。今後、企業はメンタルヘルスに対する意識をこれまで以上に深める必要あります。メンタルヘルスについて学ぶことはもちろんですが、それ以前にメンタル不調者を出さないよう、原因を追究し、根本を見直すことに目を向ける必要もあるのではないかと思います。